目次 まえおき 情報処理サービスのアウトソーシング部門の構築法 　　１．はじめに 　　２．一般的なアウトソーシングのやり方 　　３．アウトソーシングの現状 　　４．情報処理サービスのアウトソーシング対象分野 　　５．情報処理サービス産業の職種 　　６．事業計画の留意点 　　７．まとめ 補注

１．はじめに

　アウトソーシング（業務の外部委託）がここ一、二年新たな業種として脚光を浴びつつある。アウトソーシングの対象分野は、メカトロニクス、情報・システム、ＯＡ、電気・電子、化学工業など多方面にわたるが、このアウトソーシングの中核の一つが情報処理サービス関連分野といえる。

　企業におけるインターネットおよびイントラネットの導入、さらにそれらの日常業務への浸透は、情報処理サービスの重要性を高めつつある。さらにコンピュータ・ソフトウェアの西暦2000年問題もこの傾向に拍車をかけている。

　この西暦2000年問題は、初期のプログラム設計段階における年号表記の扱い、すなわち、ハードウェアのリソース上の制約・経費削減などから、西暦年の下2桁による表記を採用したことが原因となっている。西暦2000年問題は1999年半ばまでに遅くとも解決しておかないと、問題を抱えたまま西暦2000年に突入するおそれがあるので、今年（1998年）の後半から来年（1999年）初めにかけて西暦2000年問題対策のピークがくると予想される。

　そこで、情報処理サービスのアウトソーシング部門の構築について考えてみる。


２．一般的なアウトソーシングのやり方

　ここではまず一般的なアウトソーシングをとりあげる。アウトソーシングの事業化を一連の業務フローとしてまとめると次のようになろう。

1)　対象分野の特定および人材確保

・専門分野、得意分野での下積み経験および蓄積（技術者派遣・出向を含む）、 　・各種プロジェクトの実施計画策定、実務、実績評価（顧客による評価を含む）、 　・プロジェクト実施におけるリーダーシップ・統率力発揮、 　等にもとづく、アウトソーシング対象分野の特定・絞り込み、並びに実務担当者の選定と人材確保。

2)　需要およびニーズの把握

・企業におけるアウトソーシング需要およびニーズの実態把握のため、 　　既存顧客および想定（新規）顧客への聞き込み、フィールドワークを実施。

3)　営業資料作成と売り込み・受注活動

・これまでの社内全体の業績・成果の把握、整理、図式化をもとに、 　　プレゼンテーション並びに販売促進用の資料、カタログの作成。 　・既存顧客および想定（新規）顧客への売り込み・受注活動。

4)　アウトソーシング業務の遂行および納入

・受注業務を納期までに完了するように綿密な進捗状況管理。 　・顧客への進捗状況報告、定期連絡。 　・製品の品質チェック、顧客への納入。 　・顧客による製品評価を社内へフィードバックし、次回受注時に反映・修正。

5)　社内体制整備と対象分野拡大

・顧客のニーズの変化、より高度な業務依頼に柔軟に対応できるように準備。 　・計画的・継続的な社員教育・啓発活動を通して、社内体制を整備。 　・社員一人一人の自己啓発活動および資格取得支援。 　・これらをよりどころにアウトソーシングの対象分野拡大、顧客増大をはかる。

6)　アウトソーシング部門の拡充と営業強化

・社員の募集・増員により受注の増加に対応。 　・社員の増員→人件費等の増大に見合う、営業活動の強化。 　・管理体制を見直し、必要に応じて分野ごとに部門分けを実施。 　・場合によりアウトソーシングの特定分野を独立採算制または分社化してもよい。

　1)〜6) を通じて、顧客の満足度の高い、より木目の細かい融通の利くアウトソーシング事業をめざす。

　ここで示した以外にも様々な業務フローが考えられるが省略する。

　一例をあげると、技術者派遣大手である（株）メイテックは、従来の技術者派遣から、アウトソーシングに相当する業務の一括請負に方針を転換しているとのことである。また、メイテックに対抗し、後発の（株）ベンチャーセーフネットはアウトソーシング事業を先頃本格的に開始した。この両社は、アウトソーシングのノウハウをかなり蓄積していると見受けられ、2社間で程度の差はあるが、その取組みは上記 1)〜6) をすべて包含していると考えられる（たとえば「TECH B-ing」1998年4月号のベンチャーセーフネットの広告参照）。

　アウトソーシングの営業を開始する際には、上記 1)〜6) につき、現段階でどの程度社内的に取り組んでいるか、十分なバックアップ体制はできているか、などを綿密にチェックする必要がある。このチェック作業を通じて、不足部分を把握し、どのようにして補うか具体的に対策をたてることとなる。

　とくに新規参入の場合、このようなチェック作業を通じて不足部分が見出されたときに、ただちに社内の現存組織・人材で融通することはむずかしい。そこで、他社との提携等を含む、アウトソーシング・チームの構築を模索することになると思われる。


３．アウトソーシングの現状

　従来製造業では、親会社と下請け会社（一次下請け、二次下請け、……）という主従関係の構図ができあがっていて、戦後の日本の産業を支えてきた。

　しかし近年、いわゆる国内産業の空洞化とともに、従来の親会社と下請け会社の関係が見直され、かつての下請け会社は親会社への依存体制から脱却せざるをえなくなっている。そして、おのおのの会社としての独自性をどのように発揮し、市場に売り込むか、中堅・中小企業を中心に新たな道が模索されている。

　アウトソーシングは、この下請けの延長線上に位置するが、その考え方は下請けとはかなり異なっている。

　昨今のアウトソーシング業者は、その規模の大小は別として、できるだけ対等の立場で発注業者と取引し、受注することをめざしている。もちろん会社の規模・実績などを考慮すると、アウトソーシング業者が発注業者と完全に対等の立場で取引するのはむずかしい場合もあろう。

　発注業者と受注業者（すなわちアウトソーシング業者）の間でできるだけ対等な取引をめざすことから、アウトソーシング業者自体に、従来の下請け会社とは性格の異なる管理体制が要求されることはいうまでもない。仕事のやり方でいえば、どの会社でもこなせる仕事から、その会社独自のサービス内容をいかに盛り込んでいくかが大切な要素となってくる。


４．情報処理サービスのアウトソーシング対象分野

　通産省 生活産業局サービス産業課は、インターネットのホームページで「アウトソーシング・ディレクトリ」を提供している（URL= http://www.cyber-bp.or.jp/osd/ 参照。なお運営は（株）野村総合研究所に委託）。（注１）

　このホームページは、
　「アウトソーシングを考えたいけど、どのようなサービスがあるのかよく分からない・・・」
　「アウトソーシングしたいけど、どこに頼んだらいいのかわからない・・・」
という人々を対象に提供されている。

　1998年3月23日時点で登録されたアウトソーシング企業は約850社である。登録企業の営業エリアは全国に及び、サービス提供の対象について、次のような分類がなされている。

a. サービス提供対象業種の分類

1　製造業 　2　流通業 　3　物流業 　4　金融業 　5　医療・保健・福祉 　6　建設・不動産 　7　官公庁 　8　広告・マスコミ 　9　外資 　10　その他のサービス業

b. サービス提供対象部門の分類

01　企画・経営企画 　02　総務　 　03　財務・経理 　04　人事（給与、人材開発） 　05　情報システム 　06　営業・販売 　07　物流・配送 　08　製造 　09　研究開発 　10　広報 　11　商品企画

　このうち b. 05 情報システム部門の内訳を表１に示す。

表１　サービス提供対象としての情報システムの内訳

E 情報システム 　　E-1 情報システム 　　　E-1-1 システム・コンサルティング 　　　E-1-2 システム開発 　　　E-1-3 コンピュータ運用・保守 　　　E-1-4 OA機器メンテナンス（インストール、保守等） 　　E-2 インターネット 　　　E-2-1 ホームページ作成 　　　E-2-2 インターネットサーバ構築・運用・保守 　　　E-2-3 インターネット通信販売決済代行 　　E-3 情報入手 　　　E-3-1 企業情報・興信所 　　　E-3-2 経済・産業情報 　　　E-3-3 新聞・雑誌クリッピングサービス 　　　E-3-4 海外情報 　　E-4 その他 　　　E-4-1 その他情報システムサービス

（出典：通産省 生活産業局サービス産業課のアウトソーシング・ディレクトリ）（注１）

　情報処理サービスのアウトソーシング対象分野として、ふつう「E-1 情報システム」と「E-2 インターネット」が考えられる。インターネット文化の進展と共に、この両者を明確に区別することはますます困難になっているが、便宜的に分けておく。

　このうち E-2 インターネット分野は、流行に左右されたり、恣意的な価格設定が散見されたり、顧客も流動的であることが多く、見かけのはなやかさに比べて定常的な収益を上げることが容易でない。収益を上げるには、インターネット上の宣伝に工夫をこらしたり、従来の方法とはかなり異なる宣伝広報活動が必要である。

　一方、実際に仕事を進める際にも、たとえば、E-2-2に含まれるインターネット・サーバ構築では、オペレーティングシステムとして何を選ぶか、たえず議論が分かれる。UNIX系…UNIX, FreeBSD, Linux と Windows系…Windows NT4.0, 95 に大きく分類できるが、評価も一定したものでなく、サーバの管理・運用者の好み、主観にかなり影響される。また、このうち最近しばしば取り上げられるようになった FreeBSD と Linux およびサーバ管理ソフトの Apache はいずれもフリーソフトウェアで、ユーザが自由に使用できるため、UNIXやWindowsのようにソフトウェア・ハウスのシェアや市場浸透力だけでは計りきれない要素が強い。

　長期的にアウトソーシングを育てていくとすれば、当面、情報システム分野を主力とし、顧客の依頼に応じて、インターネット分野の仕事も取り入れることになろうと思われる。

　なお、上述の「アウトソーシング・ディレクトリ」では企業検索が可能である。ここに検索例をあげる。検索キーとして

　　　1　提供サービス内容：　E 情報サービス
　　　2　サービス提供対象業種：　（指定なし）
　　　3　サービス提供対象部門：　05 情報システム
　　　4　営業エリア：　愛知

を選択すると、ヒットした企業件数は274件となった。

　ここでさらに上記検索キーのうち、

　　　2　サービス提供対象業種： 1 製造業

を追加指定すると、ヒットした企業件数は75件に絞られた。

　この例に見られるように、愛知県に限ってもかなりの数のヒット件数があり、アウトソーシング業界が拡大しつつあるといえる。

　このディレクトリは、アウトソーシング事業企画の上でいくらか参考になる。ただし、このディレクトリの利用上の注意として、「本ホームページをご覧になった後、アウトソーシングを利用されるに当たっては、対象企業の信用判定等は各自の企業にてご判断願います。」とあり、アウトソーシングの依頼あるいは提携の検討に利用する場合には、注意を要する。


５．情報処理サービス産業の職種

　前節で、情報処理サービスのアウトソーシング対象分野として何があるか概観した。ここでは、どのような職種があるか簡単に眺めておく。

　1993年の産構審（産業構造審議会情報産業部会情報化人材対策小委員会）の最終報告では、「情報化人材の類型」として次の人材が示されている（日高哲郎著『情報処理技術者』日経文庫、1997、13-15ページ参照）。

　　(1) システムアナリスト
　　(2) システム監査技術者
　　(3) アプリケーションエンジニア
　　(4) プロダクションエンジニア
　　(5) プロジェクトマネージャ
　　(6) テクニカルスペシャリスト
　　(7) システム運用管理エンジニア
　　(8) デベロップメントエンジニア
　　(9) 教育エンジニア
　　(10) システムアドミニストレータ
　　(11) 研究開発型人材

　これらは、情報処理技術者試験の中では、「高度情報処理技術者」と呼ばれる。

　高度情報処理技術者になるステップとして、第一種情報処理技術者試験、第二種情報処理技術者試験、および初級システムアドミニストレータ試験がある（注２）。これらを総称して情報処理技術者試験と呼ぶ。これらの情報処理技術者試験は、基礎的な知識を試すもので、情報処理サービス産業では重要な位置を占め、資格取得が推奨される。

　新たに情報処理サービス分野のアウトソーシング事業を開始する場合、管理責任者ができれば第一種情報処理技術者（少なくとも第二種情報処理技術者もしくは初級システムアドミニストレータ）の資格を有していることが望ましい。管理責任者が第一種情報処理技術者の資格を有していない場合には、アウトソーシングのチーム内に、技術責任者として、第一種情報処理技術者の資格をもつ人材が含まれることが必要条件となろう。と同時に、管理責任者はより上級の情報処理技術者資格取得をめざすことが望まれる。このことは顧客の信頼を獲得するためにも必要である。

　ところで、ふつう情報処理サービス（もしくはソフトウェア）に関連する技術者といえば、システムエンジニア（SE）、プログラマ、高度情報処理技術者、情報処理最高責任者（CIO）などがあげられる。

　アウトソーシングの基本となる業務は、システムエンジニアやプログラマに関連する仕事と考えられる。
　このうち、システムエンジニアとしての仕事の内容は次のようなものである（竹田義則・室隆志著『 '99 比較日本の会社　情報処理サービス』実務教育出版、1998、69ページ参照）。

　・システムエンジニアの仕事の内容

　　(1) 現在の仕事の処理方法を検討・分析し、問題点の原因を調べる
　　(2) コンピュータで仕事の処理方法を考える
　　(3) インプット、アウトプットのデータの設計（デザイン）を行なう
　　(4) 処理方法の設計
　　(5) フローチャート（流れ図）の作成

　アウトソーシングの受注時には、これらの仕事を円滑に効率よくこなすことのできる要員のチームづくりが重要になる。


６．事業計画の留意点

　新たにアウトソーシング部門を構築するための事業計画を、上述 2. 1)〜6)を消化する際の留意点ということで考えてみたい。

1)　対象分野の特定および人材確保

対象分野の特定は可能であるが、スタート段階では社内の人材確保にやや難がある。 　情報処理サービスの実績ある企業にアプローチし、提携を試みることも一案である。その際、アウトソーシング業務の受注者はあくまでも自社であることを念頭に、その企業とどのような提携を結ぶか検討する。最初の契約が前例となり後々まで尾を引くので、長期的視野に立った戦略が大切である。 　自社マージンを高く設定すると、顧客への納品価格が割高になり、今後の受注に影響を及ぼすことがある。納品価格を低く抑えるために、顧客と提携先企業とが（自社を通さずに）直接取引きする可能性が全くないとはいえないので、要注意。 　提携先として、従来の取引先の何社かと提携の可能性が考えられる場合には、それら取引先との提携交渉を優先する。取引先との提携の可能性がありそうもない場合は、新規に提携先を開拓する。なお、提携先は１社に絞らずに、つねに数社の提携先を確保しておく必要がある。 　ただし、受注量が多くないときは、さしあたり求人募集で対応することもできる。

2)　需要およびニーズの把握

大した障害なく実施できると考えられるが、あくまでも顧客の本心を読み取ることが肝要である。

3)　営業資料作成と売り込み・受注活動

とりあえず既存顧客から受注活動。軌道に乗ったところで、新規顧客にアプローチすることになろう。 　なお、プレゼンテーション並びに販売促進用の資料、カタログは、なるべく視覚に訴える内容とする。足りない点は丁寧な説明を心がける。

4)　アウトソーシング業務の遂行および納入

顧客への進捗状況報告、定期連絡のルーチン化。何事も顧客優先とする。 　納品前の品質チェックは上級の情報処理技術者の指揮下で実施。 　ソフトウェアの品質管理は、ソフト・ハウス全体で統一されていず、十分でない。 　しかし将来を見込んで、社内のソフトウェア品質管理基準の検討・策定が必要。 　顧客の製品評価・不満な点を社内へ十分にフィードバックする。

5)　社内体制整備と対象分野拡大

社員の資格取得は会社の財産となるので、資格取得を支援。 　社員教育の充実は必須。提携先のソフト・ハウスと共同で実施してもよい。 　またコンピュータの専門学校に講師派遣を依頼するか、講座を利用してもよい。

6)　アウトソーシング部門の拡充と営業強化

第一種情報処理技術者の有資格者を情報処理サービスの管理責任者に登用。（注２） 　社員募集は、主にコンピュータ専門学校、高専あるいは大学の卒業生を対象とする。 　他企業との提携を中心におく場合には、自社での社員募集は限定されよう。 　会社の基本は営業である。したがって営業活動の強化は重点項目。

　以上 1)〜6)、簡単に事業計画の留意点を眺めてきた。

　ここでは、事業の実施期間と予算についてはとくに言及していないが、アウトソーシング計画をスタートさせる前に、これら実施期間と予算は確定しておく必要がある。


７．まとめ

　アウトソーシングのやり方は、2. で触れたような、自社内に人材を確保・育成し、業務を一括請け負う「社内ベンチャー型アウトソーシング」と、企業数社と個別に提携関係を結び、それらの企業に依頼して受注業務を処理する「サテライト提携型アウトソーシング」の二つにおおまかに分類することができる。

　アウトソーシングは魅力的な事業であるが、社内ベンチャー型アウトソーシングとサテライト提携型アウトソーシングとでは、その行き着くところは大きく異なる。

　現在は、社内ベンチャー型アウトソーシングが大部分を占めていて、サテライト提携型アウトソーシングはまだ限られていると考えられる。

　21世紀は小規模オフィスの数が増大し、SOHO型の就業形態が一段と普及すると予想されるが、サテライト提携型アウトソーシングは、このような就業形態に馴染みやすい方式だと思われる。

　ただし、社内ベンチャー型アウトソーシングにせよ、サテライト提携型アウトソーシングにせよ、長所・短所を兼ね備えている。したがって、どちらの型のアウトソーシングを選択するかは、最終的に経営上層部の判断に委ねられる。

　以上　
（1998年4月24日　堀場康一作成）　

補注

　(注１）

　2001年1月の省庁再編に伴い、旧・通産省生活産業局サービス産業課の新規サービス産業（アウトソーシング、SOHO など）関連業務は、経済産業省商務情報政策局サービス政策課に移管されました。
　→「通商産業省組織の移管先一覧」（2000年12月）参照（PDFファイル）。

　なおアウトソーシング・ディレクトリ（http://www.cyber-bp.or.jp/osd/）は現在は削除され、閲覧できません。

　(注２）

　2001年に情報処理技術者試験が新制度に移行し、試験区分も一部変更されました。ソフトウェア開発技術者が旧・第一種情報処理技術者に、基本情報技術者が旧・第二種情報処理技術者におおむね対応します。
　→「情報処理技術者試験─新制度の概要」（2000年6月）参照（PDFファイル）。

関連リンク

・経済産業省
　　経済産業省 商務情報政策局
・情報処理推進機構：情報処理技術者試験センター
　　情報処理技術者試験制度
・アウトソーシング協議会
　このなかの「関連情報リンク」でアウトソーシング関連情報が参照できます。

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Version 1.0 2008/02/07
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